アストンマーティン、利益が前年比2億5,000万ポンド増加して

 

過去最高の業績を達成

 

 

 

                                                          l   需要の高まりを受けて、売上高、収益性、キャッシュフローが増加

 

                                                          l   年間税引前利益が前年比2億5,000万ポンド増加

 

                                                          l   計画よりも1年早くフリーキャッシュフローがプラスに転換

 

                                                          l   DB11の好調な販売に支えられ、過去9年間で最高の販売台数を記録

 

                                                          l   2016年末のLTM調整後EBITDAにおけるレバレッジ比率が3.8から2.1に低下

 

                                                          l   第4四半期は、グループ史上最高の四半期業績を達成

 

                                                          l   Brand Finance社によって「最も急成長している自動車ブランド」に選定

 

 

 

2018年2月26日、ゲイドン（英国）：

 

ラグジュアリー・ハンドクラフト・スポーツカー・メーカーのAston Martin Holdings（UK）Ltdは、本日、過去最高の年間業績を発表しました。これは、DB11および特別限定モデルの販売が引き続き好調なことを反映しています。

 

2017年12月31日までの12ヶ月間において、グループは前年比48％増となる過去最高の8億7,600万ポンドの売上高を達成しました。調整後EBITDAは2億700万ポンドに倍増し、税引前利益は2016年の1億6,300万ポンドの赤字から2億5,000万ポンド増となる8,700万ポンドの黒字に転換しました。

 

財務業績の改善は、卸売り台数が5,098台に増加したことを反映したもので、主に北米、英国、中国における需要の増加によるものです。全世界における販売台数は、2016年の3,229台から58％増加して5,117台となりました。

 

アストンマーティン社長兼CEOのDr. アンディ・パーマーは、次のように述べています。「2017年には、過去最高の売上高、年間の収益性、プラスのフリーキャッシュフローを達成しました。これによってアストンマーティンの財務の立て直しが完了し、ニューモデルの導入計画と共に弊社の事業をさらに発展させ、セカンドセンチュリープランを引き続き前進させることが可能になります。当社のニューモデルは、お客様から非常に良好な反応をいただいているため、2018年の業績をさらに向上させるための努力を、自信を持って継続することができます。」

 

第4四半期には、アストンマーティン史上最高の四半期業績を達成しました。2017年第4四半期は、3億920万ポンドの売上高と前年同期比24％増となる8,540万ポンドの調整後EBITDAを計上しました。第4四半期における税引前利益は、前年同期の3,840万ポンドの赤字から、6,480万ポンドの黒字へ転換しました。

 

第4四半期および通年の好調な業績により、営業キャッシュフローは前年度の2倍以上となる3億4,380万ポンドに増加しています。グループのフリーキャッシュフローは、計画よりも1年早くプラスに転じました。現金残高は1億6,790万ポンドとなり、セカンドセンチュリープランを推進する一環として、新製品に対する投資を維持できる財務体制が整っています。

 

アストンマーティンは、セカンドセンチュリープランの下で、ウェールズ州のセント・アサンに2019年に操業予定の新しい工場を建設し、10年ぶりにニューポート・パグネルでの特別限定モデルの生産を再開することで、製造拠点を拡大しています。

 

グループは、DB11 Volanteと新しいVantageを含むニューモデルの発売により製品ラインナップの拡大を継続しており、限定生産モデルのDB4 GT Continuationの納車も開始しています。2017年には、グループの平均販売価格が9％増加しています。これは、ニューモデルの発売によって製品および市場ミックスが向上したことに加え、DB11の販売が年間を通して好調だったこと、そしてより上位の仕様のオプション選択率が高まったことを反映しています。

 

英国の大手ブランド評価・戦略コンサルティング企業であるBrand Financeは、2018年の「Auto 100」リストにおいて、当社のブランド価値が前年よりも268％上昇したことを受けて、アストンマーティンを「最も急成長している自動車ブランド」に選定しました。

 

2017年12月、アストンマーティンはAMブランド事業の買収を完了し、グループのライセンシングおよびラグジュアリー・デザイン事業を社内に取り込みました。これは、アストンマーティンのグローバルブランド戦略を統一するための重要な一歩となり、ブランドの認知度とその関連商品を新しいお客様に拡大するものです。グループは、2017年の業績を考慮した上で、DB11 Volante、新型Vantage、Vanquishの後継モデルを導入する2018年は、さらに業績が改善すると予測しています。

 

エグゼクティブ・バイスプレジデント兼最高財務責任者（CFO）のマーク・ウィルソンは、次のように結論付けています。「アストンマーティンにとって2017年は、さらなる成長のための確固たる基盤を構築する節目の年となりました。当社は、継続的な開発戦略の一環として、IPO（新規公開株）の可能性を含めて、グループの将来的な戦略的オプションを引き続き検討しています。私たちは現在、2018年以降の計画を実現することに焦点を当てています。」

 

 

 

重要な注記

 

本リリースには、Aston Martin Holdings (UK) Limited（以下「アストンマーティン」）の経営陣による、現時点での仮定に基づいた将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関するこれらの記述は、数多くのリスクや不確実性の影響を受けるため、実際の結果とは大きく異なる可能性があります。これらのリスクには、世界経済の情勢変化、個々の市場や為替相場の変化などが含まれます。

 

本リリースに含まれる情報の正確性、公平性または完全性については、明示または黙示を問わず、表明または保証は行われません。過去の業績は、将来の業績の指針とすることはできません。また、過去の業績の基礎となる傾向や活動が将来も継続することを示すものではありません。アストンマーティンは、将来の業績および実際に達成した結果が、本リリースに記載された仮定に基づいた数値と一致することを保証しておらず、そのようにならなかったことに関して一切の責任も負いません。アストンマーティンは、本日付で示された、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負うものではなく、本リリースの発行後に発生する事象または状況に起因する、これらの将来の見通しに関する記述の改訂を公表することもありません。

 

本リリースは情報提供のみを目的としたものであり、投資活動に参加することを提案または勧誘するものではなく、米国を含むいかなる地域においても、証券を購入することを提案または勧誘するものではなく、任意の有価証券の購入、保有または売却に関する勧告を行うものでもありません。

 

当社は、当社の知る限りにおいて、連結財務諸表の要約が、EUによって採択され、2017年12月31日現在におけるアストンマーティン・グループの財政状態および事業を公正に反映している、IAS第34号「中間財務報告書」に従って作成されていることを確認しています。

 

本プレスリリースには、利息、税金、償却費用および減価償却費を計上する前の利益（EBITDA）および調整済EBITDAを含む、特定の非GAAP財務指標が含まれています。当グループは、投資家および一般の方々に基本的な業績動向の理解を深めていただくために、これらの補足的な業績指標を検討し、採用しています。

 

当グループは、（i）償却費用、（ii）支払利息、（iii）法人所得税、（iv）減価償却費、（v）過去の年金給付金、（vi）無形資産および有形資産の減損を含む（1）GAAP会計基準と（2）そのような情報を除外した非GAAP会計基準の両方を、適用可能な場合には見直すことが有用であると考えています。

 

当グループは、これらの非GAAP指標が、業績の重要な補足的評価基準になると考えているため、これらの情報を提示しています。これらの調整済み会計基準による数値は、他の会計基準を採用した同様の数値とは異なる場合があります。当グループは、これらの会計基準による数値は、GAAPベースでは明らかにならない特定の費用項目の存在および時期に起因する潜在的な差異を排除することによって、期間毎の業績比較が容易になると考えています。これらの非GAAP指標は、代替財務指標としての制約があるため、単独で評価されるべきではなく、また、当グループにおけるGAAP会計基準に代わる数値として考慮されるべきではありません。非GAAP指標の主な制約は、当グループの実際の支出を反映していないことで、GAAPベースの財務指標に対して数値を上乗せする効果があることです。